過去２０年間で５番目の下落率だった？ －日経平均急落２日間－

前回はマザーズ市場がライブドアショック並みの下落率だった、
（参照：ライブドアショック並みだった－マザーズ指数の暴落２日間－）
というお話をしましたが、

今回は日経平均の急落についてのお話です。


相場格言として、「上げ100日、下げ3日」と言われるように、
高値の調整局面では２、３日の急激な下落が伴う事がよくあります。

そこで、5月23日の高値(15,942.6)と24日安値(13,981.52)の下落率(－12.3％)に対して、
過去20年間の日経平均時系列データ(SBI証券のH・SBI取引ツールからCSVで作成)から、
同様の方法で算出した場合の下落率をまとめ、ランキングしたのが以下のデータです。



なんと、下落率だけで見れば過去２０年間で５番目に急落した２日間だったようです。
終値だけで見れば1143円の下落と128円の上昇で差引1,015円、
高値から見れば－8.3％、22日終値比で見れば－6.5％程度の出来事ですが、
ザラ場（取引時間帯）を全て見ていた人にとっては、見ていなかった人と比べて
その２倍の恐怖を味わった感覚ではないでしょうか。


さて、ついでなので他の下落率についても触れましょう。

震災時の－18.1％というのも思い出すだけで鳥肌が立つ数字ですが、
何よりも凄いのはトップ１０のうち、８つがリーマンショック時のものと言う事です。

特に10月23日から28日は土日を挟んで連続して発生しており、
あの時、どれだけ逃げ場がなかったかが良く分かるかと思います。

（私の場合、口座外に退避していた自己資金を投入しても更に追証が発生したため、
強制決済前に全ポジションを反対売買、生活防衛資金として普通預金口座に留保していた
最後の資金を投入してなんとか追証だけは解消しました）


今回は昨年の党首討論時の解散宣言（※）安値から既に、
日経平均は８３％も上昇してからの急落ですから、
ほんの"調整局面"と感じる人は多いかもしれませんが、
上記のような事実は事実としてしっかりと受け止め、
悲観も楽観もすることなく淡々と相場に向かいましょう。


※【参考】衆議院解散総選挙と日経平均株価の関係